独立起業で失敗を招く5つのよくあるパターンを詳しく紹介

会社を辞めて起業するなら、事業の失敗が起こるパターンについて知っておき、未然に防ぐことが大切です。
 

起業の失敗
 

起業後に倒産・廃業に至るケースには典型例があり、そうした事態を避けるための対策を講じておくだけでも、失敗のリスクを大きく下げることができます。
今回は、独立起業で失敗を招くパターンや、その回避策について詳しくみていきましょう。
 

ポイント 独立起業で失敗を招くのはどんな理由から?典型的なパターン5つを紹介!

独立起業で失敗を招く5つのよくあるパターンを詳しく紹介

十分な市場調査
 

理想と希望に燃えて会社を辞めて起業しても、必ずしも成功するとは限りません。
実際、起業後に設立した会社を潰してしまう、あるいは事業の継続を諦めてしまうという起業家も多数います。
独立起業で失敗してしまうのは、次のようなケースです。
 

1. 事前に市場の調査を十分に行わない

自らのアイデアの正しさや思い描いている成功の形を信じ込み、市場調査を十分に行わないで起業し、失敗するというパターンは多くあります。

起業をする場合、自分が参入しようとしている市場の動向、規模、競合他社の数とそれぞれのシェアを正確に調査し、自分たちがどのような立ち位置で事業展開を行うのかを明確にしておく必要があります。

こうした調査が不十分のままだと、参入してから勝ち目のない大手企業と競合する、多数の競争相手がいて利益が上がらない・・・といった事態に陥り、当初の計画通りに事業を運営できなくなるでしょう。
 

2. サラリーマン時代に培った営業上のコネクションをあてにし過ぎる

会社に勤めていた時期に構築した人脈・コネクションを活かして起業した場合、はじめのうちは、付き合いで取引に応じてくれる顧客も一定数確保できるかもしれません。

しかし、そうした人とのつながり=営業力だけを重視した事業戦略を行っていては、そのうち顧客離れが起こり得ます。
というのも、いくら営業力があっても取り扱っている商品やサービスの開発、改善に注力しなければ、次第にクオリティの低さが露呈してしまうからです。

営業力も大事ですが、柱となるのは市場に供給する製品・サービスのクオリティであることは間違いないでしょう。
粗悪なものしか提供できない企業は、必ず淘汰されていきます。
 

3. 企業組織の慣習を引きずる

起業家のなかには、起業後も自分がサラリーマン時代に所属していた部署に関係することばかりに関心を強めるという人がいます。
たとえば研究開発部門に所属していた人なら、起業すると製品開発ばかりが気になり、会社を運営していくうえで必要な経理や営業、人事などが疎かになる場合があるのです。

また、経理はアウトソーシングサービス、人事は転職エージェント、広告は広告代理店というように、自分が不得意な分野をすべて外注して用意しようとするケースもあります。

企業内の経理、営業、人事などがうまく機能しなくなることは、企業の存続に関わります。
さらに、企業内の各機能をすべて外注すると、大きなコストが発生し、そのことが起業の財務体力を奪っていきます。
これらのことが引き金となり、結果として倒産・廃業する状況に陥りやすくなってしまうのです。
 

4. スタート時点から「大きく」始めようとする

独立起業する場合、以前所属していた同僚・後輩・上司に良く見せたいという動機もあって、スタート時点から大きな事務所を構える、大都市の一等地にオフィスを借りるなど、見栄で余計な出費を重ねるケースが少なくありません。

人によっては、社長になったということから、身なりにもお金をかけようとする場合もあります。
こうした「見栄」に出費することは、特に創業間もない小規模企業の場合、いざというときに使える自己資金を低下させてしまい、倒産・廃業のリスクを高めるのは確実です。
 

5. 起業時に融資を受けすぎる

起業時に金融機関や知人に融資を受けすぎて、その利息の支払いや返済への対応に負われ、事業継続が難しくなる場合があります。

融資依存度が高くなると、利息の支払いと月当たりの返済額だけでも、かなり高額になることが多いものです。
財務体力の乏しい起業まもない企業の場合、こうした負担は日々の事業運営を圧迫し、倒産・廃業のリスクを高めてしまいます。

 

ポイント 独立起業で失敗を招く5つのパターンを回避する方法

独立起業で失敗を招く5つのよくあるパターンを詳しく紹介

専門家との調査
 

では、上記の5つの独立起業が失敗するパターンを避けるには、どのような方法が考えられるのでしょうか。以下で、順番に解説していきます。
 

起業前に市場調査を念入りに行う

必要に応じてマーケティングの専門家にも依頼し、市場調査は最低限行ってから起業を行いましょう。
とくに、市場の規模と将来性、競合企業の市場シェアは詳細にチェックして、起業した後に事業の成功、成長が見込めるのか、十分に検討する必要があります。

ここでポイントになるのは、起業ありきで考えないということです。
もし事前の市場調査で、思い描いていたような市場構造ではないことが判明したら、いったん起業の取りやめを検討する必要も出てくるでしょう。
 

製品・サービスのクオリティのチェックを怠らない

売上を伸ばすには、営業力だけでなく、製品・サービスの開発や改善に日頃から力を入れ、クオリティを下げないようにすることが重要です。
サラリーマン時代のツテを頼って営業を行うだけでは必ず限界がきます。
競合企業に勝る製品・サービスを提供することが、企業の生存につながるでしょう。
 

企業が経営上必要とする機能の知識を身につけておく

特に起業家は従業員を多く雇えないため、1人で経理や広告、人事、総務など幅広い役割をこなすことが求められます。
サラリーマン時代であれば、自分の専門領域以外の機能は、別の従業員がやっていました。
しかし、起業するとそのような分担はできません。

そのため、起業をするにあたっては、経営に関する幅広い知識を身に付けておくことが大切です。
アウトソーシングサービスの利用も必要になるかもしれませんが、財務状況を考慮しながら検討する必要があるでしょう。
 

見栄を張るのは事業が軌道に乗ってから

よい立地にオフィスを構えてみたい、起業して高収入を得たい、生活のステータスを上げたいといった望みは、起業家にとって強力なモチベーションになり得ます。
ですから、それ自体は否定する必要はありません。

しかし、起業してすぐの段階からそのようなことにお金をかけることは控えましょう。
事業が軌道に乗り、企業がある程度成長し、余裕が出てからにするべきです。
 

融資以外の資金調達を検討する

金融機関などからの融資額をできるだけ抑えて起業した場合の方が、利息の支払いや返済の義務が発生せず、財務上の負担が少ないので倒産・廃業のリスクは少ないといえます。

融資以外の資金調達方法には、退職金、車や株券などの資産の売却、クラウドファンディングなどがあるので、活用を視野に入れることも大切です。

あるいは、副業から事業をはじめるなど、初期投資のかからない起業を行えば、事業のスタート時に金融機関を頼る必要もなくなるでしょう。
 

ポイント 独立起業は慎重に!失敗を知り、事前に回避する努力が必要

独立起業で失敗を招く5つのよくあるパターンを詳しく紹介

慎重
 

独立起業に失敗する典型的なパターンとしては、事前に市場の調査を十分に行わない、サラリーマン時代の営業上のコネをあてにし過ぎる、企業組織の慣習を引きずる、スタート時点から「大きく」始めようとする、起業時に融資を受けすぎる、などがあります。
これから起業を行う場合は、こうしたパターンに陥らないように十分注意して、失敗を回避しましょう。
 



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