独立起業で失敗を招く５つのよくあるパターンを詳しく紹介

記事執筆／監修：新井一（起業１８フォーラム代表）
最終更新日：2021/12/01

会社を辞めて起業するなら、事業が失敗するパターンについて知っておき、未然に防ぐことが大切です。
　

起業後に倒産・廃業に至るケースには典型例があり、そうした事態を避けるための対策を講じておくだけでも、失敗のリスクを大きく下げることができます。

今回は、独立起業で失敗を招くパターンや、その回避策について詳しく見ていきましょう。
　

失敗を招くのはどんな理由？

理想と希望に燃えて会社を辞めて起業しても、必ずしも成功するとは限りません。実際、起業後まもなく会社を潰してしまう、あるいは事業の継続を諦めてしまうという起業家は多数います。

独立起業で失敗してしまうのは、次のようなケースです。
　

事前に市場調査を十分に行わない

自らのアイデアの正しさや思い描いている成功の形を信じ込み、市場調査を十分に行わないで起業し、失敗するというパターンは多くあります。

起業をする場合、自分が参入しようとしている市場の動向、規模、競合他社の数とそれぞれのシェアを正確に調査し、自分たちがどのような立ち位置で事業展開を行うのかを明確にしておく必要があります。

こうした調査が不十分のままだと、参入してから勝ち目のない大手企業と競合する、多数の競争相手がいて利益が上がらないといった事態に陥り、当初の計画通りに事業を運営できなくなってしまいます。
　

サラリーマン時代の人脈をあてにし過ぎる

会社員として作ってきたコネクションを頼って起業した場合、初めのうちは、お付き合いで取引してくれる人もいると思います。

しかし、そうした人とのつながりは、徐々に薄れていきます。影響力が下がれば、顧客離れが起こります。また、自分で立ち上げたサービスのクオリティが低ければ、リピートしてくれる可能性も低く、一周したら終わってしまうことになります。

新しい顧客を開拓しつつ、既存のお客様にクオリティの高いサービスを提供しなければならない。それ以外にも事務も雑用もいっぱいです。一人で起業するということは、それだけ大変なことなのです。
　

企業組織の慣習を引きずる

起業家の中には、起業後も、サラリーマン時代の仕事に関係することばかりに関心を持つ人がいます。たとえば、研究開発部門に所属していた人なら、起業すると製品開発ばかりが気になり、営業や財務などの重要な仕事が疎かになる場合があるのです。
　

かと言って、不得意な仕事を抱え込んで、業績が上がらないようでは話になりません。経理は税理士、営業は代理店やマーケティング会社をうまく活用するなど工夫し、弱点を補いながら経営をすることが大切です。
　

「大きく」始めようとする

独立起業する際、見栄を張って秘書を雇う、一等地にオフィスを借りるなど、余計な出費を重ねるケースが少なくありません。人によっては、社長になったということから、身なりにお金をかけ過ぎるケースこともあります。

こうした「見栄」に出費し過ぎるのは、全くの無駄です。
　

起業時にお金を借り過ぎる

起業時に金融機関や知人に融資を受けすぎて、その利息の支払いや返済への対応に負われ、事業継続が難しくなる場合があります。

お金を借りられるということ自体は、信用があるという意味でも素晴らしいことですが、依存度が高くなると大変です。返済の負担が日々の事業運営を圧迫し、倒産・廃業のリスクを高めてしまいます。
　

失敗を回避する方法は？

では、上記の５つの失敗パターンを避けるには、どのような方法が考えられるのでしょうか？ 以下で、順番に解説していきます。
　

起業前に市場調査を行う

必要に応じてマーケティングの専門家にも依頼したり、起業前にモニター販売をしてみるなど、市場調査は念入りに行いましょう。

特に、市場規模と将来性、競合企業の市場シェアは詳細にチェックして、起業した後に事業の成功、成長が見込めるのか、十分に検討しましょう。

ここでポイントになるのは、起業ありきで考えないということです。もし、事前の市場調査で思い描いていたような市場構造ではないことが判明したら、いったん会社を辞めるのは延期する必要も出てくるでしょう。
　

クオリティチェックを怠らない

売上を伸ばすには、新規開拓の営業力だけでなく、商品の改善に力を入れ、リピーターを確保することが重要です。

新規開拓については、サラリーマン時代のツテを頼って営業を行うだけでは、すぐに限界がきます。競合企業に勝る商品を開発し、質の高い情報発信を怠らずに続けることが、生存につながるでしょう。
　

経営に必要な知識を身につける

創業時は従業員も雇えず、外注費も無いため、自分で経理や広告、総務など幅広い役割をこなすことが求められます。

サラリーマン時代であれば、自分の専門領域以外の機能は、別の社員がやっていました。しかし、起業するとそのような分担はできません。

起業をするにあたっては、経営に関する幅広い知識を身に付けておくことが大切です。
　

見栄を張るのは軌道に乗ってから

良い立地にオフィスを構えたい、高収入を得たい、生活のステータスを上げたいといった望みは、起業家にとって強力なモチベーションになり得ます。それ自体は否定する必要はありません。

しかし、起業してすぐに、そのようなことにお金をかけることは控えましょう。事業が軌道に乗り、企業がある程度成長し、余裕が出てからにするべきです。
　

融資以外の資金調達を検討する

融資はできるだけ受けず、自己資金の比率を高めましょう。負担が少ない方が、倒産・廃業のリスクが当然小さくなります。

融資以外の資金調達方法には、退職金、車や株券などの資産の売却、クラウドファンディングなどもあります。様々な可能性を模索しましょう。
　

失敗を知り、事前に回避する努力を

独立起業に失敗する典型的なパターンとしては、事前に市場調査を十分に行わない、サラリーマン時代のコネをあてにし過ぎる、企業組織の慣習を引きずる、スタート時点から「大きく」始めようとする、起業時に融資を受けすぎる、などがあります。

こうしたパターンに陥らないように十分注意して、失敗を回避しましょう。

記事執筆／監修：新井一（あらいはじめ）起業支援キャリアカウンセラー

起業18フォーラム代表。「会社で働きながら6カ月で起業する（ダイヤモンド社）」他、著書は国内外で全12冊。最小リスク、最短距離の起業ノウハウで、会社員や主婦を自立させてきた実績を持つ。自らも多数の実業を手掛け、幅広い相談に対応している。