記事執筆／監修：新井一（起業１８フォーラム代表）
最終更新日：2026/05/17

● 質問

かつて英会話教室で起業し、外国人講師の定着率の悪さで行き詰まりました。今は会社員に戻っていますが、サラリーマン生活には戻り切れません。再び英語教室を立て直すか、別の道に進むべきか、どう判断すればよいでしょうか？

● 回答

再挑戦されるのですね。会社員に戻ったあとの「物足りなさ」、よくわかります。再起業のスタート地点は「もう一度教室を建てる」ではなく「前回詰まった仕組みのどこを捨てるか」です。前と同じ条件で立て直すと、同じところで止まります。

起業18フォーラムで再挑戦組のご相談を多数いただいてきた経験から言うと、再挑戦組の８割は前回の仕組みの欠陥を直さず、気合と人脈で押し切ろうとして再び止まります。今度こそ成功させましょう。そのために、まず市場と選択肢の全体像から整理します。

2025年の語学ビジネス市場は「回復基調」

矢野経済研究所の「語学ビジネス市場に関する調査（2025年）」によると、2024年度の語学ビジネス市場規模（主要13分野合計）は事業者売上ベースで7,906億円。2025年度の予測は7,901億円で、ほぼ横ばいながら円安・インバウンド増・海外出国者増を背景に、市場は緩やかな回復基調です。

注目すべきは、市場の牽引役が「対面型の駅前スクール」ではなく、英語コーチングサービスとAI英会話アプリに移っている点です。NOVAのような大手寡占の構図はすでに崩れ、地域密着の小規模個人教室・コーチング型の個人事業が伸びやすい構造になっています。出典：矢野経済研究所「語学ビジネス市場に関する調査（2025年）」プレスリリース。

前回の失敗で「再現してはいけない」仕組み

質問者さまが詰まったのは「外国人講師の定着率」でした。講師確保を商品設計の前提に置く事業形態は、講師が抜けた瞬間に売上がゼロになります。教室再建を考えるなら、まずこの構造から見直してください。

NOVAは負債総額439億円で破綻しましたが、その背景にはまさにこの４点の積み重ねがありました。同じ轍を踏まない設計が、再起業の最初の判断になります。

英語スキルを活かす「５つの再起業パターン」

「教室再建」だけが選択肢ではありません。英語スキルを活かす再起業のパターンを５つ比較します。

外国人講師の確保が前回の壁だったなら、②〜⑤の「自分の手から離れた瞬間に売上が落ちる」要素を持たない形が、再起業の本命候補になります。

英会話教室から英語コーチングに転換したＴさんの事例

起業18フォーラムの会員Ｔさんは、地方で英会話教室を運営していて講師確保に苦しみ、休業した経緯があります。会員となって学んだ後、Ｔさんが選んだ再起業は「英語コーチング」でした。

自己流で再開しようとしていた時期は「とにかく講師を集めよう」と求人広告を出し続け、半年で30万円を費やしても定着ゼロ。勉強会で「自分が前に出る形に転換する」アドバイスを受け、講師を雇わずに自分１人で受講生４名を担当する体制に切り替えました。

スタート４ヶ月目で月15万円、12ヶ月目で月32万円、現在は月収45万円程度で安定しています。教室時代の月商よりは控えめですが、固定費と心理的負担は大きく下がりました。Ｔさんが言うのは「教室再建にこだわらなければ、もっと早く動けていた」という一言です。

「闘争力より逃走力」で考える再起業

拙著『朝晩30分 好きなことで起業する』にこんな考え方があります。「闘争力より逃走力」。同じ場所で頑張り抜く力よりも、ダメだとわかった場で素早く撤退・転換する力のほうが、起業の継続には効くという考え方です。

前回詰まった構造をそのまま残して再挑戦するのは、闘争力の発想です。前回うまくいかなかった「講師依存」「立地依存」「前払い構造」を一度すべて捨てたうえで、英語スキルだけを残し、新しい器に乗せ替える。英語スキルだけを残し、新しい器に乗せ替えるのが逃走力の発想です。

よくある質問

Q．もう一度フランチャイズに加盟するのは現実的ですか？

講師確保・教材・集客を一括で任せられる利点はあります。ただしロイヤリティと前払い体質は基本的に変わらないため、前回詰まった構造を再現するリスクが残ります。FC加盟を選ぶ場合は、講師確保が本部側で完結する仕組みかを契約書で確認してください。

Q．インバウンド向けは英語スキルだけで参入できますか？

初期段階なら可能です。観光ガイド・通訳ガイド・在留外国人向けの行政手続き同行・ホテルや飲食店の英語化コンサルなど、需要は地域ごとに偏在しています。まずは半径10km圏内の宿泊施設・観光協会に営業メールを20通出すところから始めるのが、現場で動きの早い人の動き方です。

Q．英語コーチング業界は飽和していませんか？

大手プログリット・トライズ等の参入で表面的には混んでいます。しかし月額20万円超の高単価帯は競合が多い一方、月３〜８万円の中価格帯・地域密着型・特定資格特化（TOEIC・英検・IELTS等）は依然として空白があります。自分の指導実績を絞り込むことで戦える余地があります。

会社員に戻ったあとの物足りなさは、もう一度動き出す合図です。ただし前と同じ場所に戻るのではなく、英語スキルという資産だけを持って、新しい器に乗せ替える発想で動き出してみてください。

記事執筆／監修：新井一（あらいはじめ）起業支援キャリアカウンセラー

起業18フォーラム代表。「会社で働きながら6カ月で起業する（ダイヤモンド社）」他、著書は国内外で全10冊。最小リスク、最短距離の起業ノウハウで、会社員や主婦を自立させてきた実績を持つ。自らも多数の実業を手掛け、幅広い相談に対応している。